KI HD（6747）の建物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 50億6574万
2009年3月31日 -5.31%: 47億9656万
2010年3月31日 -6.09%: 45億459万
2011年3月31日 -7.09%: 41億8512万
2011年9月30日 -3.42%: 40億4203万
2012年9月30日 -7.22%: 37億5000万
2013年9月30日 -7.12%: 34億8300万
2014年9月30日 -7.15%: 32億3400万
2015年9月30日 -15.4%: 27億3600万

個別

2008年3月31日: 49億1132万
2009年3月31日 -5.25%: 46億5363万
2010年3月31日 -6.06%: 43億7176万
2011年3月31日 -7.09%: 40億6185万
2011年9月30日 -3.46%: 39億2145万
2012年9月30日 -7.33%: 36億3400万
2013年9月30日 -7.26%: 33億7000万
2014年9月30日 -7.12%: 31億3000万
2015年9月30日 -15.75%: 26億3700万
2016年9月30日 -6.83%: 24億5700万
2017年9月30日 -6.8%: 22億9000万
2018年9月30日 -6.94%: 21億3100万

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品の合計です。なお、金額には消費税等は含まれておりません。
2.当社は本社工場、富士長泉工場、その他の建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、その他の一部を連結子会社であるコイト電工㈱へ賃貸しております。

2018/12/19 11:18

#2 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/12/19 11:18

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成28年10月1日至平成29年9月30日)	当連結会計年度(自平成29年10月1日至平成30年9月30日)
建物及び構築物	0百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	0	0

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年9月30日)	当連結会計年度(平成30年9月30日)
受取手形	110	32
建物及び構築物	1,216	1,070
土地	1,743	1,627

(2) 担保に係る債務

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～12年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/12/19 11:18