有価証券報告書-第75期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「受取手形」及び「売掛金」は、連結財務諸表の比較可能性を向上させるため、当連結会計年度より「受取手形及び売掛金」と掲記しております。この表示方法の変更を反映させるために、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形」3,712百万円、「売掛金」14,407百万円は、「受取手形及び売掛金」18,119百万円として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「固定資産」の「建物(純額)」及び「構築物(純額)」は、連結財務諸表の比較可能性を向上させるため、当連結会計年度より「建物及び構築物(純額)」と掲記しております。この表示方法の変更を反映させるために、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定資産」に表示していた「建物(純額)」3,234百万円、「構築物(純額)」23百万円は、「建物及び構築物(純額)」3,257百万円として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「電話加入権」及び「その他」は、資産の総額の100分の5以下であるため、当連結会計年度より「無形固定資産」と掲記しております。この表示方法の変更を反映させるために、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「電話加入権」26百万円、「その他」45百万円は、「無形固定資産」72百万円として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「保険積立金」は、資産の総額の100分の5以下であるため、当連結会計年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「保険積立金」に表示していた113百万円は、「その他」として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「支払手形」及び「買掛金」は、連結財務諸表の比較可能性を向上させるため、当連結会計年度より「支払手形及び買掛金」と掲記しております。この表示方法の変更を反映させるために、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「支払手形」2,866百万円、「買掛金」8,034百万円は、「支払手形及び買掛金」10,900百万円として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払金」、「未払費用」、「前受金」、「預り金」、「設備関係支払手形」は、負債及び純資産の総額の100分の5以下であるため、当連結会計年度より「流動負債」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「未払金」に表示していた76百万円、「未払費用」に表示していた1,082百万円、「前受金」に表示していた1,352百万円、「預り金」に表示していた48百万円、「設備関係支払手形」に表示していた0百万円は、「その他」として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「長期預り保証金」は、負債及び純資産の総額の100分の5以下であるため、当連結会計年度より「固定負債」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「長期預り保証金」に表示していた64百万円は、「その他」として組替えております。
(連結損益及び包括利益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取ロイヤリティー」は、営業外収益の総額の100分の10以下であるため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外収益」の「受取ロイヤリティー」に表示していた0百万円は、「その他」として組替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「未払金の増減額」及び「未払費用の増減額」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるために、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「未払金の増減額」△54百万円、「未払費用の増減額」△66百万円は、「その他」として組替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「受取手形」及び「売掛金」は、連結財務諸表の比較可能性を向上させるため、当連結会計年度より「受取手形及び売掛金」と掲記しております。この表示方法の変更を反映させるために、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形」3,712百万円、「売掛金」14,407百万円は、「受取手形及び売掛金」18,119百万円として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「固定資産」の「建物(純額)」及び「構築物(純額)」は、連結財務諸表の比較可能性を向上させるため、当連結会計年度より「建物及び構築物(純額)」と掲記しております。この表示方法の変更を反映させるために、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定資産」に表示していた「建物(純額)」3,234百万円、「構築物(純額)」23百万円は、「建物及び構築物(純額)」3,257百万円として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「電話加入権」及び「その他」は、資産の総額の100分の5以下であるため、当連結会計年度より「無形固定資産」と掲記しております。この表示方法の変更を反映させるために、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「電話加入権」26百万円、「その他」45百万円は、「無形固定資産」72百万円として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「保険積立金」は、資産の総額の100分の5以下であるため、当連結会計年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「保険積立金」に表示していた113百万円は、「その他」として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「支払手形」及び「買掛金」は、連結財務諸表の比較可能性を向上させるため、当連結会計年度より「支払手形及び買掛金」と掲記しております。この表示方法の変更を反映させるために、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「支払手形」2,866百万円、「買掛金」8,034百万円は、「支払手形及び買掛金」10,900百万円として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払金」、「未払費用」、「前受金」、「預り金」、「設備関係支払手形」は、負債及び純資産の総額の100分の5以下であるため、当連結会計年度より「流動負債」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「未払金」に表示していた76百万円、「未払費用」に表示していた1,082百万円、「前受金」に表示していた1,352百万円、「預り金」に表示していた48百万円、「設備関係支払手形」に表示していた0百万円は、「その他」として組替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「長期預り保証金」は、負債及び純資産の総額の100分の5以下であるため、当連結会計年度より「固定負債」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「長期預り保証金」に表示していた64百万円は、「その他」として組替えております。
(連結損益及び包括利益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取ロイヤリティー」は、営業外収益の総額の100分の10以下であるため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、「営業外収益」の「受取ロイヤリティー」に表示していた0百万円は、「その他」として組替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「未払金の増減額」及び「未払費用の増減額」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるために、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「未払金の増減額」△54百万円、「未払費用の増減額」△66百万円は、「その他」として組替えております。