スミダコーポレーション(6817)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 16億2500万
- 2011年6月30日 -14.22%
- 13億9400万
- 2011年9月30日
- -6億3700万
- 2011年12月31日 -56.36%
- -9億9600万
- 2012年3月31日
- 12億100万
- 2012年6月30日 -65.78%
- 4億1100万
- 2012年9月30日 +69.59%
- 6億9700万
- 2012年12月31日 +313.34%
- 28億8100万
- 2013年3月31日 -35.2%
- 18億6700万
- 2013年6月30日 -49.38%
- 9億4500万
- 2013年9月30日 +56.51%
- 14億7900万
- 2013年12月31日 +105.48%
- 30億3900万
- 2014年3月31日
- -2億7200万
- 2014年6月30日
- -1億6300万
- 2014年9月30日
- 18億1400万
- 2014年12月31日 +106.89%
- 37億5300万
- 2015年3月31日 -96.03%
- 1億4900万
- 2015年6月30日 +758.39%
- 12億7900万
- 2015年9月30日 +7.04%
- 13億6900万
- 2015年12月31日 +5.33%
- 14億4200万
- 2016年3月31日
- -10億3100万
- 2016年6月30日 -127.35%
- -23億4400万
- 2016年9月30日
- -19億9300万
- 2016年12月31日
- 18億900万
有報情報
- #1 注記事項-その他の包括利益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 21.その他の包括利益2026/03/16 10:00
その他の包括利益には以下の項目が含まれます。
(1)確定給付制度の再測定 - #2 注記事項-従業員給付、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2026/03/16 10:00
確定給付制度債務の加重平均デュレーションは、前連結会計年度において8.4~11.6年、当連結会計年度において7.9~10.5年です。前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 過去勤務費用 0 △0 その他の包括利益に含まれる項目 再測定
②制度資産の公正価値の調整表 - #3 注記事項-法人所得税、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)1.その他の包括利益で認識した法人所得税は、注記「21.その他の包括利益」に記載しています。2026/03/16 10:00
2.その他は主として在外営業活動体の換算差額によるものです。 - #4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社グループは、外貨建取引を取引日時点の直物為替レートを適用し機能通貨に換算しています。2026/03/16 10:00
外貨建貨幣性資産及び負債は、各連結会計年度末日時点の直物為替レートを適用し機能通貨に換算しています。当該換算から生じる為替差額は純損益として計上しています。ただし、包括利益を通じて公正価値を測定する金融資産、有効な範囲内におけるキャッシュ・フロー・ヘッジ及び在外営業活動体に対する純投資ヘッジから生じる為替差額はその他の包括利益として計上しています。外貨建非貨幣性資産及び負債は、取得日の直物為替レートを適用し換算しています。機能通貨が日本円以外の子会社の資産及び負債は各連結会計年度末日の直物為替レートを用いて換算され、収益及び費用は為替レートが著しく変動している場合を除き、会計期間中の平均為替レートを用いて換算されます。換算から生じる差額はその他の包括利益で計上され、在外子会社の処分時にその他の包括利益の累計額を純損益に振替えています。
(4)収益 - #5 注記事項-金融商品、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2026/03/16 10:00
(注)上表の金融資産残高には保険積立金を含めていません。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 金融資産 75 75 その他の包括利益を通じて公正価値で測定するヘッジ手段 その他の流動資産(デリバティブ) 9 -
金融負債の分類 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資本)2026/03/16 10:00
当連結会計年度末の資本合計は、前連結会計年度末比4,439百万円増加し、65,354百万円でした。当期利益の計上、配当金の支払、Schmidbauerの非支配株主が引き続き保有する株式に対して付与された売建プット・オプションの計上による資本剰余金の減少、また在外営業活動体の換算差額の変動を主要因としたその他の包括利益の計上等により、当連結会計年度末の親会社の所有者に帰属する持分合計は62,008百万円となり、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の39.7%から、当連結会計年度末に37.9%となりました。また、1株当たり親会社所有者帰属持分は前連結会計年度末の1,774.64円から、当連結会計年度末は1,875.53円となりました。
◎参考:期末為替レート - #7 連結包括利益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結包括利益計算書】2026/03/16 10:00
(単位:百万円) 当期利益 434 3,582 その他の包括利益 純損益に振替えられることのない項目 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 21 0 0 確定給付制度の再測定 21 47 △48 当期包括利益合計 5,302 7,180 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 5,291 7,085 - #8 連結財政状態計算書(IFRS)(連結)
- 2026/03/16 10:00
(単位:百万円) 自己株式 16 △98 △98 その他の包括利益累計額 11,497 14,964 親会社の所有者に帰属する持分合計 58,648 62,008