建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(除く附属設備)につきましては、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2016/03/22 9:07

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※6.固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	7百万円	56百万円
機械装置及び運搬具	9	8

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#3 減損損失戻入益の注記

前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
減損損失戻入益は、在外連結子会社において実施した建物及び構築物に係る国際財務報告基準に基づく減損損失の戻入益であります。

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#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
当連結会計年度末における総資産は67,876百万円となりました。商品及び製品、仕掛品等が増加したものの、現金及び預金、受取手形及び売掛金、未収還付法人税等が減少したことなどから、流動資産が353百万円減少しました。また、建物及び構築物、機械装置及び運搬具等の増加があったものの、投資有価証券、繰延税金資産、のれん等の減少があったことから、固定資産が1,851百万円減少しました。これにより、当連結会計年度末における総資産は前連結会計年度末比2,234百万円減少しております。
(負債)

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

一部の在外連結子会社については、定額法
当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

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