建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、電子計算機ならびに自社利用のソフトウエア、特許権の合計です。なお、金額には消費税等を含めていません。
2.本社工場には、株式会社新川テクノロジーズに賃貸中の建物を含んでいます。
(2) 国内子会社

2019/06/27 17:04

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 25年
機械装置及び運搬具 3年～4年

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	―百万円		2百万円
機械装置及び運搬具	―		2

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#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりです。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	14百万円	14百万円

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 10年～25年
その他 3年～5年

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、海外連結子会社は定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 10年～25年
その他 3年～5年
② 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、特許権については8年、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年)による定額法によっています。2019/06/27 17:04