ヤマハモーターロボティクス HD(6274)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 24億1700万
- 2009年3月31日 -11.29%
- 21億4400万
- 2010年3月31日 -11.85%
- 18億9000万
- 2011年3月31日 -11.59%
- 16億7100万
- 2012年3月31日 -11.07%
- 14億8600万
- 2013年3月31日 -8.95%
- 13億5300万
- 2014年3月31日 -10.94%
- 12億500万
- 2015年3月31日 -12.45%
- 10億5500万
- 2016年3月31日 -14.03%
- 9億700万
- 2017年3月31日 -10.69%
- 8億1000万
- 2018年3月31日 -10.12%
- 7億2800万
- 2019年3月31日 -7.01%
- 6億7700万
- 2019年12月31日 -3.1%
- 6億5600万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2020/03/26 16:00
主として、生産設備(機械及び装置)及び事務所建物(建物及び構築物)です。
(2)無形固定資産 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- この暫定的な会計処理の確定に伴い、前連結会計年度の連結財務諸表に含まれる比較情報において取得原価の当初配分額に重要な見直しが反映されており、のれんとして計上していた金額の一部を組み替えています。2020/03/26 16:00
この結果、暫定的に算定されたのれんの金額570百万円は、会計処理の確定により263百万円増加し、833百万円となっています。また、前連結会計年度末の土地は143百万円減少、建物及び構築物は155百万円減少、のれんは223百万円増加、無形固定資産のその他は53百万円増加、利益剰余金は39百万円減少しています。
(取得による企業結合) - #3 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は次のとおりです。2020/03/26 16:00
建物 25年
機械装置及び運搬具 3年~4年 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりです。2020/03/26 16:00
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2019年12月31日) 建物及び構築物 2百万円 6百万円 機械装置及び運搬具 2 3 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりです。2020/03/26 16:00
前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2019年12月31日) 建物及び構築物 14百万円 14百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の増加は、本社移転に伴う設備取得によるものです。2020/03/26 16:00
- #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりです。2020/03/26 16:00
建物及び構築物 3年~60年
機械装置及び運搬具 3年~12年 - #8 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- (固定資産の譲渡)2020/03/26 16:00
2020年3月24日開催の当社取締役会において、中期経営計画に基づく構造改革の一環としての国内生産拠点の再編に伴い、当社が東京都武蔵村山市に所有する土地建物の一部を譲渡することを決議しました。
(1)固定資産譲渡の内容 契約締結日 2020年3月24日 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は定率法、海外会社は定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年~60年
機械装置及び運搬具 3年~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、特許権については8年、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)による定額法によっています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しています。
使用権資産
リース期間又は当該資産の耐用年数のうち、いずれか短い方の期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法を採用しています。2020/03/26 16:00