建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、電子計算機ならびに自社利用のソフトウエアの合計です。なお、金額には消費税等を含めていません。
2.本社工場中には、株式会社新川テクノロジーズに賃貸中の建物を含んでいます。
(2) 国内子会社

2015/06/26 13:54

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 25年
機械装置及び運搬具 3年～4年

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※9 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具	0百万円21		4百万円29
その他(電子計算機他)	0		―

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#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※1 有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	14百万円	14百万円

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#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
東京都福生市	社宅	土地、建物等	106

当社グループは、当社及び各子会社単位で資産のグルーピングを行っています。
上記資産については、「黒字体質」への構造改革の一環として、保有資産の効率化を図るために譲渡することを決定したため、独立の資産グループとして扱い、当該資産の帳簿価額と回収可能価額との差額106百万円を減損損失として特別損失に計上しています。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、海外連結子会社は定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 10年～25年
その他 3年～5年
② 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年)による定額法によっています。2015/06/26 13:54