#1 主要な設備の状況: (注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、電子計算機ならびに自社利用のソフトウエアの合計です。なお、金額には消費税等を含めていません。
2.本店の設備は株式会社新川に賃貸しています。
2020/03/26 16:00
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 25年
機械装置及び運搬具 3年～4年
(2)無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、特許権については8年、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年)による定額法によっています。2020/03/26 16:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しています。
なお、特許権については8年、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)による定額法によっています。
③ リース資産
2020/03/26 16:00
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しています。
なお、特許権については8年、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年)による定額法によっています。
3.引当金の計上基準
2020/03/26 16:00
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は定率法、海外会社は定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年～60年
機械装置及び運搬具 3年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、特許権については8年、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)による定額法によっています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しています。
使用権資産
リース期間又は当該資産の耐用年数のうち、いずれか短い方の期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法を採用しています。2020/03/26 16:00