建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
但し、賃貸用(建物及び構築物)及び平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)は定額法
なお、主な耐用年数は建物15年から50年、構築物10年から30年、機械及び装置9年から17年であります。
(2) 無形固定資産
定額法
但し、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2014/06/27 9:21

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	3,814千円	―千円
機械装置及び運搬具	10,908千円	6,058千円

2014/06/27 9:21

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は前連結会計年度末対比11億2百万円減少し、155億1百万円となりました。これは主として、現金及び預金が9億94百万円、受取手形及び売掛金が1億39百万円、仕掛品が2億32百万円減少したことによります。
固定資産は前連結会計年度末対比3億10百万円増加し、75億98百万円となりました。これは主として、建物及び構築物(純額)が1億75百万円減少したものの、投資有価証券が4億19百万円増加したことによります。
この結果、資産合計は前連結会計年度末対比7億91百万円減少し、231億円となりました。

2014/06/27 9:21

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法
但し、一部の連結子会社は定額法
賃貸用の有形固定資産(建物(建物附属設備を含む)、構築物)及び平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物は10年から50年、機械装置及び運搬具は2年から17年であります。
②無形固定資産
定額法
但し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2014/06/27 9:21