星和電機（6748）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -4億6517万
2010年9月30日 -174.16%: -12億7535万
2010年12月31日 -15.44%: -14億7221万
2011年3月31日: -2億2368万
2011年6月30日 -99.94%: -4億4723万
2011年9月30日 -133.22%: -10億4304万
2011年12月31日 -32.13%: -13億7822万
2012年3月31日: -6億4605万
2012年6月30日: -5億9460万
2012年9月30日 -38.8%: -8億2531万
2012年12月31日 -51.97%: -12億5425万
2013年3月31日: -2億2131万
2013年6月30日 -112.6%: -4億7049万
2013年9月30日: -4億1821万
2013年12月31日: 1億1344万
2014年3月31日 +603.06%: 7億9757万
2014年6月30日: -2億6432万
2014年9月30日: -2億271万
2014年12月31日: 2億3082万
2015年3月31日 +464.9%: 13億394万
2015年6月30日: -2億8682万
2015年9月30日 -53.56%: -4億4044万
2015年12月31日: -4億2411万
2016年3月31日: 1億7295万
2016年6月30日: -2億9708万
2016年9月30日 -197.96%: -8億8520万
2016年12月31日 -44.99%: -12億8347万
2017年3月31日: -5億4765万
2017年6月30日: -1億5495万
2017年9月30日 -203.24%: -4億6987万
2017年12月31日: -2億7288万
2018年3月31日: 7億9486万
2018年6月30日: -2億3442万
2018年9月30日 -107.23%: -4億8578万
2018年12月31日 -20.17%: -5億8375万
2019年3月31日: -2404万
2019年6月30日: 2587万
2019年9月30日 +98.37%: 5132万
2019年12月31日 +624.82%: 3億7199万
2020年3月31日 +139.52%: 8億9098万
2020年6月30日: -2億4743万
2020年9月30日: -2億4460万
2020年12月31日: 10億5584万
2021年3月31日 -20.66%: 8億3773万
2021年6月30日 +20.32%: 10億798万
2021年9月30日 +35.7%: 13億6778万
2021年12月31日 -6.17%: 12億8345万
2022年3月31日 -91.2%: 1億1300万
2022年6月30日 +317.32%: 4億7157万
2022年9月30日 +61%: 7億5924万
2022年12月31日 +41%: 10億7055万
2023年3月31日 -71.43%: 3億583万
2023年6月30日 +97.96%: 6億544万
2023年9月30日 +41.66%: 8億5764万
2023年12月31日 +102.14%: 17億3365万
2024年3月31日 -47.11%: 9億1696万
2024年6月30日 +33.32%: 12億2248万
2024年9月30日 -27.37%: 8億8792万
2024年12月31日 +114.06%: 19億67万
2025年3月31日 -81.3%: 3億5549万
2025年6月30日 +45.29%: 5億1649万
2025年9月30日 +91.07%: 9億8685万
2025年12月31日 +115.77%: 21億2934万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/30 13:58
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/30 13:58