伊豆シャボテンリゾート（6819）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -9249万
2010年9月30日 -33.94%: -1億2389万
2010年12月31日 -103.95%: -2億5267万
2011年3月31日 -10.77%: -2億7989万
2011年6月30日: -3259万
2011年9月30日: 3601万
2011年12月31日 +27.24%: 4583万
2012年3月31日 -36.29%: 2919万
2012年6月30日: -3386万
2012年9月30日: 1億4338万
2012年12月31日 -9.37%: 1億2994万
2013年3月31日 +30.45%: 1億6951万
2013年6月30日: -4491万
2013年9月30日: 3392万
2013年12月31日 +1.16%: 3431万
2014年3月31日 +163.42%: 9039万
2014年6月30日: -5984万
2014年9月30日: 9177万
2014年12月31日 -57.26%: 3922万
2015年3月31日 +3.45%: 4057万
2015年6月30日: -2106万
2015年9月30日 -516.83%: -1億2994万
2015年12月31日: -8002万
2016年3月31日: 2002万
2016年6月30日 +325%: 8510万
2016年9月30日 +242.62%: 2億9159万
2016年12月31日 +7.7%: 3億1405万
2017年3月31日 +53.24%: 4億8126万
2017年6月30日 -85.55%: 6955万
2017年9月30日 +331.59%: 3億18万
2017年12月31日 +0.94%: 3億300万
2018年3月31日 +49.11%: 4億5182万
2018年6月30日 -88.31%: 5281万
2018年9月30日 +316.63%: 2億2004万
2018年12月31日 +44.12%: 3億1711万
2019年3月31日 +20.77%: 3億8298万
2019年6月30日 -83.14%: 6456万
2019年9月30日 +227.38%: 2億1135万
2019年12月31日 +13.27%: 2億3939万
2020年3月31日 -36.2%: 1億5272万
2020年6月30日: -1億8526万
2020年9月30日: 2783万
2020年12月31日 +815.31%: 2億5481万
2021年3月31日 +12.95%: 2億8780万
2021年6月30日: -3898万
2021年9月30日: -654万
2021年12月31日: 1億7987万
2022年3月31日 +13.56%: 2億427万
2022年6月30日 -54.45%: 9303万
2022年9月30日 +148.05%: 2億3077万
2022年12月31日 +31.77%: 3億409万
2023年3月31日 +59.1%: 4億8381万
2023年6月30日: -2億4935万
2023年9月30日: -832万
2023年12月31日: 7602万
2024年3月31日 +241.95%: 2億5996万
2024年6月30日 -72.13%: 7245万
2024年9月30日 +429.33%: 3億8351万
2024年12月31日 +42.62%: 5億4698万
2025年3月31日 +73.35%: 9億4818万
2025年6月30日 -85.29%: 1億3947万
2025年9月30日 +255.05%: 4億9520万
2025年12月31日 +37.75%: 6億8213万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 15:25
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首より適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 15:25