日本セラミック(6929)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 9億5200万
- 2011年6月30日 +36.34%
- 12億9800万
- 2011年9月30日 +0.54%
- 13億500万
- 2011年12月31日 +87.05%
- 24億4100万
- 2012年3月31日 -45.23%
- 13億3700万
- 2012年6月30日 -10.77%
- 11億9300万
- 2012年9月30日 +16.93%
- 13億9500万
- 2012年12月31日 +144.09%
- 34億500万
- 2013年3月31日 -45.4%
- 18億5900万
- 2013年6月30日 +57.13%
- 29億2100万
- 2013年9月30日 +10.72%
- 32億3400万
- 2013年12月31日 +53.06%
- 49億5000万
- 2014年3月31日
- -4億5100万
- 2014年6月30日
- -1億7800万
- 2014年9月30日
- 16億6400万
- 2014年12月31日 +131.85%
- 38億5800万
- 2015年3月31日
- -3億3100万
- 2015年6月30日
- 5億8200万
- 2015年9月30日 -20.45%
- 4億6300万
- 2015年12月31日 -63.93%
- 1億6700万
- 2016年3月31日
- -8億7300万
- 2016年6月30日 -189.12%
- -25億2400万
- 2016年9月30日
- -22億8500万
- 2016年12月31日
- 8億4200万
- 2017年3月31日
- -3800万
- 2017年6月30日
- 9億
- 2017年9月30日 +122.33%
- 20億100万
- 2017年12月31日 +52.17%
- 30億4500万
- 2018年3月31日
- -8700万
- 2018年6月30日
- 7億7900万
- 2018年9月30日 +91.53%
- 14億9200万
- 2018年12月31日 +9.85%
- 16億3900万
- 2019年3月31日 -41.31%
- 9億6200万
- 2019年6月30日 -9.46%
- 8億7100万
- 2019年9月30日 +18.03%
- 10億2800万
- 2019年12月31日 +123.44%
- 22億9700万
- 2020年3月31日 -97.95%
- 4700万
- 2020年6月30日 +497.87%
- 2億8100万
- 2020年9月30日 +308.9%
- 11億4900万
- 2020年12月31日 +80.07%
- 20億6900万
- 2021年3月31日 -18.03%
- 16億9600万
- 2021年6月30日 +60.38%
- 27億2000万
- 2021年9月30日 +26.54%
- 34億4200万
- 2021年12月31日 +42.39%
- 49億100万
- 2022年3月31日 -59.99%
- 19億6100万
- 2022年6月30日 +167.92%
- 52億5400万
- 2022年9月30日 +37.57%
- 72億2800万
- 2022年12月31日 -13.23%
- 62億7200万
- 2023年3月31日 -78.59%
- 13億4300万
- 2023年6月30日 +118.09%
- 29億2900万
- 2023年9月30日 +56.98%
- 45億9800万
- 2023年12月31日 +5.35%
- 48億4400万
- 2024年3月31日 -61.19%
- 18億8000万
- 2024年6月30日 +130.37%
- 43億3100万
- 2024年9月30日 -18.77%
- 35億1800万
- 2024年12月31日 +70.38%
- 59億9400万
- 2025年3月31日 -96.98%
- 1億8100万
- 2025年6月30日
- -5億5200万
- 2025年9月30日
- 12億3100万
- 2025年12月31日 +160.68%
- 32億900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/03/27 15:00
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2025/03/27 15:00
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)