日本セラミック（6929）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年12月31日
- 24億4100万
- 2012年12月31日 +39.49%
- 34億500万
- 2013年12月31日 +45.37%
- 49億5000万
- 2014年12月31日 -22.06%
- 38億5800万
- 2015年12月31日 -95.67%
- 1億6700万
- 2016年12月31日 +404.19%
- 8億4200万
- 2017年12月31日 +261.64%
- 30億4500万
- 2018年12月31日 -46.17%
- 16億3900万
- 2019年12月31日 +40.15%
- 22億9700万
- 2020年12月31日 -9.93%
- 20億6900万
- 2021年12月31日 +136.88%
- 49億100万
- 2022年12月31日 +27.97%
- 62億7200万
- 2023年12月31日 -22.77%
- 48億4400万
- 2024年12月31日 +23.74%
- 59億9400万
- 2025年12月31日 -46.46%
- 32億900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/25 15:00
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2026/03/25 15:00
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20- 3項 ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65—2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表に与える影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
