構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4年～50年
機械及び装置 2年～10年
工具、器具及び備品 2年～10年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/03/26 13:06

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)	当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)
建物及び構築物	-百万円	85百万円
機械装置及び運搬具	1	0

2020/03/26 13:06

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)	当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)
建物及び構築物	2百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	24	17

2020/03/26 13:06

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

※3.過年度に取得した資産のうち、取得価額から控除した圧縮記帳額は次のとおりであります。

	前事業年度(2018年12月31日)	当事業年度(2019年12月31日)
建物	16百万円	16百万円
構築物	3	3
機械及び装置	116	154

2020/03/26 13:06

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。

2020/03/26 13:06

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/03/26 13:06

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
4年～50年
機械装置及び運搬具
2年～10年
その他(工具、器具及び備品)
2年～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。一部の在外連結子会社の土地使用権については、土地使用契約期間に基づいております。2020/03/26 13:06