日本セラミック(6929)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 17億7600万
- 2013年12月31日 +6.25%
- 18億8700万
- 2014年6月30日 -15.42%
- 15億9600万
- 2014年12月31日 +13.53%
- 18億1200万
- 2015年6月30日 -3.59%
- 17億4700万
- 2015年12月31日 -11.39%
- 15億4800万
- 2016年6月30日 -11.82%
- 13億6500万
- 2016年12月31日 -3.81%
- 13億1300万
- 2017年6月30日 -9.29%
- 11億9100万
- 2017年12月31日 +1.85%
- 12億1300万
- 2018年6月30日 -12.12%
- 10億6600万
- 2018年12月31日 -4.22%
- 10億2100万
- 2019年6月30日 -10.77%
- 9億1100万
- 2019年12月31日 +5.71%
- 9億6300万
- 2020年6月30日 +8.41%
- 10億4400万
- 2020年12月31日 +13.51%
- 11億8500万
- 2021年6月30日 +7.59%
- 12億7500万
- 2021年12月31日 -8.55%
- 11億6600万
- 2022年6月30日 +15.61%
- 13億4800万
- 2022年12月31日 +3.41%
- 13億9400万
- 2023年6月30日 -14.06%
- 11億9800万
- 2023年12月31日 -1.75%
- 11億7700万
- 2024年6月30日 -3.14%
- 11億4000万
- 2024年12月31日 -12.46%
- 9億9800万
- 2025年6月30日 -7.72%
- 9億2100万
個別
- 2008年12月31日
- 9億2200万
- 2012年12月31日 -3.04%
- 8億9400万
- 2013年12月31日 +4.03%
- 9億3000万
- 2014年12月31日 -7.1%
- 8億6400万
- 2015年12月31日 -28.82%
- 6億1500万
- 2016年12月31日 -11.54%
- 5億4400万
- 2017年12月31日 -21.69%
- 4億2600万
- 2018年12月31日 -2.58%
- 4億1500万
- 2019年12月31日 +13.01%
- 4億6900万
- 2020年12月31日 +47.76%
- 6億9300万
- 2021年12月31日 -36.22%
- 4億4200万
- 2022年12月31日 +48.64%
- 6億5700万
- 2023年12月31日 -28.31%
- 4億7100万
- 2024年12月31日 -26.54%
- 3億4600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② 棚卸資産
商品、製品、仕掛品、原材料
当社及び国内連結子会社は主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、また、在外連結子会社は移動平均法による低価法を採用しております。
貯蔵品
主として最終仕入原価法を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/03/27 15:00 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※3.棚卸資産の内訳は次のとおりであります。2025/03/27 15:00
前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 商品及び製品 1,769百万円 1,695百万円 仕掛品 1,177 998 原材料及び貯蔵品 3,258 2,723 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 棚卸資産2025/03/27 15:00
商品、製品、仕掛品、原材料
当社及び国内連結子会社は主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、また、在外連結子会社は移動平均法による低価法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/03/27 15:00
商品、製品、仕掛品、原材料 … 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品 …………………………… 最終仕入原価法