エノモト（6928）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 71億2119万
2009年3月31日 -62.98%: 26億3596万
2010年3月31日 +54.44%: 40億7092万
2010年12月31日 +2.94%: 41億9079万
2011年3月31日 -3.8%: 40億3142万
2011年6月30日 +8.4%: 43億6998万
2011年9月30日 +6.83%: 46億6854万
2011年12月31日 -3.57%: 45億171万
2012年3月31日 -16.77%: 37億4670万
2012年6月30日 +2.98%: 38億5829万
2012年9月30日 +6.87%: 41億2332万
2012年12月31日 -10.09%: 37億742万
2013年3月31日 -7.22%: 34億3984万
2013年6月30日 +2.49%: 35億2542万
2013年9月30日 +9.43%: 38億5789万
2013年12月31日 +1.12%: 39億129万
2014年3月31日 +0.55%: 39億2290万
2014年6月30日 -3.99%: 37億6638万
2014年9月30日 +7.78%: 40億5959万
2014年12月31日 +10.68%: 44億9335万
2015年3月31日 +5.51%: 47億4097万
2015年6月30日 +0.1%: 47億4581万
2015年9月30日 -11.71%: 41億9001万
2015年12月31日 +0.35%: 42億457万
2016年3月31日 -2.66%: 40億9293万
2016年6月30日 -5.09%: 38億8459万
2016年9月30日 -0.7%: 38億5735万
2016年12月31日 +7.32%: 41億3959万
2017年3月31日 +10.88%: 45億8998万
2017年6月30日 +4.02%: 47億7439万
2017年9月30日 +7.27%: 51億2163万
2017年12月31日 +4.01%: 53億2717万
2018年3月31日 -4.11%: 51億822万
2018年6月30日 -7.48%: 47億2604万
2018年9月30日 -5.27%: 44億7705万
2018年12月31日 +11.33%: 49億8445万
2019年3月31日 -4.77%: 47億4676万
2019年6月30日 -1.43%: 46億7898万
2019年9月30日 -10.69%: 41億7887万
2019年12月31日 +2.79%: 42億9528万
2020年3月31日 +3.27%: 44億3575万
2020年6月30日 -1.42%: 43億7265万
2020年9月30日 -12.32%: 38億3413万
2020年12月31日 +16.81%: 44億7860万
2021年3月31日 +10.86%: 49億6511万
2021年6月30日 +18.75%: 58億9593万
2021年9月30日 +7.27%: 63億2449万
2021年12月31日 -2.44%: 61億7029万
2022年3月31日 +2.26%: 63億978万
2022年6月30日 +6.26%: 67億489万
2022年9月30日 +8.8%: 72億9469万
2022年12月31日 +3.69%: 75億6353万
2023年3月31日 -8.33%: 69億3383万
2023年6月30日 -15.88%: 58億3243万
2023年9月30日 -11.85%: 51億4108万
2023年12月31日 +6.27%: 54億6335万
2024年3月31日 -4.84%: 51億9895万
2024年6月30日 +5.62%: 54億9136万
2024年9月30日 +17.04%: 64億2709万
2024年12月31日 -15.6%: 54億2467万
2025年3月31日 -26.84%: 39億6896万
2025年6月30日 -7.94%: 36億5391万
2025年9月30日 +10.96%: 40億5423万
2025年12月31日 +6.56%: 43億2033万
2026年3月31日 -29.57%: 30億4287万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に把握された時価が取締役会に報告されております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが1年以内の支払期日です。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金(原則として5年以内)は主に設備投資に係る資金調達です。変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されていますが、このうち長期のものの一部については、支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、個別契約ごとにデリバティブ取引(金利スワップ取引)をヘッジ手段として利用しています。ヘッジの有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たしている場合には、その判定をもって有効性の評価を省略しています。
2025/06/25 14:46