建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(金型については、生産高比例法)を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 7～35年
機械及び装置 4～11年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2016/06/29 11:48

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	532,731千円	197千円
機械装置及び運搬具	22,528	22,501

2016/06/29 11:48

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	24,998千円	1,233千円
機械装置及び運搬具	13,045	20,477

2016/06/29 11:48

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物	839,274千円( 408,429千円)	726,335千円( 318,442千円)
土地	2,280,585 (2,085,901 )	1,984,682 (1,789,998 )

上記物件のうち、( )内書は工場財団根抵当を示しております。
担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/29 11:48

#5 有形固定資産等明細表（連結）

3.当期減少額の主なものは下記のとおりであります。

建物		従業員用寮	269,600千円
機械及び装置		プレス機及び射出成形機	222,574千円
工具、器具及び備品		金型	89,723千円
土地		減損損失	254,000千円

4.「当期減少額」及び「当期償却額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
5.「当期末減価償却累計額又は償却累計額」欄には、減損損失累計額が含まれております。

2016/06/29 11:48

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

場所	用途	種類
上野原市	従業員用寮	建物及び構築物、土地
甲州市	従業員用寮跡地	土地

当社グループは、事業損益単位を基準に資産のグルーピングを行っております。ただし、将来の使用が見込まれていない遊休資産などは、個別の資産グループとして取り扱っております。
事業活動から生じる損益が継続的にマイナスである資産グループに係る資産及び時価の下落が著しい土地について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2016/06/29 11:48

#7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は遊休不動産(129,784千円)であり、主な減少額は土地売却(10,676千円)及び減損損失(9,000千円)であります。
当連結会計年度の主な減少額は土地・建物の売却(73,786千円)及び減損損失(280,000千円)であります。
3.期末の時価は、主として社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書に基づく金額であります。

2016/06/29 11:48

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(当社の金型については、生産高比例法)、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～35年
機械装置及び運搬具 4～11年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 11:48