- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/26 11:38 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2.当期増加額の主なものは下記のとおりであります。
2019/06/26 11:38- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 4~11年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/06/26 11:38- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械及び装置 4~11年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/06/26 11:38- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 重要な減価償却資産の減価償却の方法
1)有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(当社の金型については、生産高比例法)、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~35年
機械装置及び運搬具 4~11年2019/06/26 11:38