- 6920
- 2026/10/19
- 時価
- 3兆7327億円
- PER 予
- 39.43倍
- 2012年以降
- 7.3-130.97倍
(2012-2026年) - PBR
- 14.38倍
- 2012年以降
- 0.78-44.75倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 0.89%
- ROE 予
- 36.46%
- ROA 予
- 26.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
レーザーテック(6920)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年6月30日
- 18億8849万
- 2009年6月30日
- -6億5132万
- 2010年6月30日
- 3億6157万
- 2011年6月30日 +319.67%
- 15億1741万
- 2012年6月30日 +18.5%
- 17億9807万
- 2013年6月30日 -10.45%
- 16億1009万
個別
- 2008年6月30日
- 17億1816万
- 2009年6月30日
- -6億6941万
- 2010年6月30日
- 2億5180万
- 2011年6月30日 +410.07%
- 12億8441万
- 2012年6月30日 +38.91%
- 17億8412万
- 2013年6月30日 -2.17%
- 17億4549万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- c. 業績連動報酬及び非金銭報酬等の時期・条件及び個人別の決定方針2026/09/24 15:39
業績連動報酬である賞与は、業績への連動性をより明確にし、業績向上と企業価値増大への貢献意欲を高めることを目的とし、会社業績や各取締役の経営への貢献度に応じて決定する。具体的には、役位毎に会社業績に連動する形で業績連動報酬の算出式を設定し、算定する。会社業績については、各事業年度の業務執行の成果をよりよく反映するとの判断から当期純利益を主な指標とする。なお、会長、副会長、社長を除く役位については、会社業績によって求められた額に個人評価係数を乗じて報酬額を決定する。個人評価係数については、短期及び中長期の会社への貢献度により、0.0から2.0までの範囲で個人別に算定する。
非金銭報酬である株式報酬は、株主との価値共有を促進し、取締役の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを付与することを目的として、譲渡制限付株式及び譲渡制限付株式ユニットを各取締役に支給・付与する。支給額・付与数は、前年度の各取締役の総報酬を基準に算定する(ただし、一部の取締役については取締役会長執行役員の総報酬を基準に算定する。)ものとし、具体的な基準については、当社の事業特性及び同業他社の支給割合等を勘案し決定する。株式報酬について、支給・付与対象である取締役の不祥事等により支給額・付与ユニットを失効させることが適当と取締役会が判断した場合等には、支給額・付与ユニットの一部又は全部を減額できることとする。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債につきましては、当連結会計年度末残高は898億円となり、前連結会計年度末に比べ299億1百万円減少いたしました。これは主に、前受金が201億4百万円、未払法人税等が133億52百万円減少したことによるものであります。2026/09/24 15:39
株主資本につきましては、当連結会計年度末残高は2,423億10百万円となり、前連結会計年度末に比べ343億74百万円増加いたしました。これは主に、剰余金の配当により311億31百万円、自己株式の取得により120億3百万円減少したものの、親会社株主に帰属する当期純利益を774億85百万円計上したことによるものであります。
株主資本にその他の包括利益累計額及び新株予約権を加えた純資産合計は2,468億50百万円となり、また自己資本比率は73.3%となりました。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/09/24 15:39
(注)1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当連結会計年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 1株当たり純資産額 2,327円06銭 2,753円84銭 1株当たり当期純利益 938円61銭 862円99銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 937円82銭 862円26銭
前連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当連結会計年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 84,652 77,485 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式の期中平均株式数(株) 90,189,453 89,787,809 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) - - (うち新株予約権)(株) (75,996) (75,998) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 ────── ──────