ケル（6919）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4678万
2010年9月30日 +348.44%: 2億982万
2010年12月31日 +79.81%: 3億7728万
2011年3月31日 +14.08%: 4億3039万
2011年6月30日 -61.47%: 1億6581万
2011年9月30日 +84.73%: 3億631万
2011年12月31日 +42%: 4億3497万
2012年3月31日 +41.88%: 6億1714万
2012年6月30日 -72.15%: 1億7188万
2012年9月30日 +102.49%: 3億4805万
2012年12月31日 +44.6%: 5億327万
2013年3月31日 +43.63%: 7億2287万
2013年6月30日 -85.48%: 1億499万
2013年9月30日 +244.56%: 3億6176万
2013年12月31日 +25.85%: 4億5527万
2014年3月31日 +25.21%: 5億7006万
2014年6月30日 -67.58%: 1億8480万
2014年9月30日 +141.44%: 4億4618万
2014年12月31日 +67.29%: 7億4640万
2015年3月31日 +29.84%: 9億6914万
2015年6月30日 -75.62%: 2億3630万
2015年9月30日 +30.01%: 3億722万
2015年12月31日 +23.29%: 3億7877万
2016年3月31日 -10.63%: 3億3852万
2016年6月30日: -2235万
2016年9月30日: 1億7191万
2016年12月31日 +156.19%: 4億4044万
2017年3月31日 +53.69%: 6億7693万
2017年6月30日 -71.95%: 1億8986万
2017年9月30日 +233.45%: 6億3310万
2017年12月31日 +25.07%: 7億9179万
2018年3月31日 +4.29%: 8億2572万
2018年6月30日 -89.17%: 8944万
2018年9月30日 +182.2%: 2億5240万
2018年12月31日 -26.36%: 1億8588万
2019年3月31日 +80.16%: 3億3488万
2019年6月30日 -74.3%: 8607万
2019年9月30日 +217.93%: 2億7364万
2019年12月31日 +85.51%: 5億764万
2020年3月31日 +25.57%: 6億3744万
2020年6月30日 -66.56%: 2億1319万
2020年9月30日 +45.76%: 3億1074万
2020年12月31日 +55.69%: 4億8379万
2021年3月31日 +71.39%: 8億2915万
2021年6月30日 -55.87%: 3億6589万
2021年9月30日 +120.63%: 8億725万
2021年12月31日 +59.6%: 12億8837万
2022年3月31日 +29.73%: 16億7145万
2022年6月30日 -68.65%: 5億2400万
2022年9月30日 +104.75%: 10億7291万
2022年12月31日 +38.46%: 14億8556万
2023年3月31日 +29.29%: 19億2070万
2023年6月30日 -74.26%: 4億9434万
2023年9月30日 +48.54%: 7億3429万
2023年12月31日 +14.9%: 8億4370万
2024年3月31日 +29.3%: 10億9092万
2024年6月30日 -72.14%: 3億393万
2024年9月30日 -47.91%: 1億5831万
2024年12月31日 +171.22%: 4億2937万
2025年3月31日 +7.92%: 4億6336万
2025年9月30日 -37.27%: 2億9065万
2025年12月31日 +83.4%: 5億3304万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 9:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しています。これによる、連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 9:31
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/25 9:31