固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
該当事項はありません。

2015/06/23 13:14

#2 固定資産の減価償却の方法

3. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産

2015/06/23 13:14

#3 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	-千円	4千円

2015/06/23 13:14

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	93千円	-千円
その他の有形固定資産	240千円	120千円
計	521千円	144千円

2015/06/23 13:14

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

2015/06/23 13:14

#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
繰延税金資産合計	157,094千円	136,923千円
②固定資産の部
(繰延税金資産)

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2015/06/23 13:14

#7 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2015/06/23 13:14

#8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産につきましては、主に、増加要因として、現金及び預金が163百万円、受取手形及び売掛金が107百万円、たな卸資産(商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品)が351百万円、未収入金が18百万円、それぞれ増加となり、減少要因として、電子記録債権が91百万円、繰延税金資産が20百万円、その他として前払費用が5百万円、それぞれ減少となりました。この結果、522百万円増加し7,491百万円となりました。
固定資産につきましては、主に、有形固定資産が38百万円減少、無形固定資産が20百万円減少、投資その他の資産が投資有価証券等の取得による増加並びに時価変動の影響等により13百万円増加しております。この結果、45百万円減少し3,610百万円となりました。
② 負債

2015/06/23 13:14

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。

2015/06/23 13:14