有価証券報告書-第59期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	15年～38年
機械及び装置	8年

(ロ)無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

自社利用のソフトウェア

5年