#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な資産の耐用年数は下記の通りであります。
建物 5～50年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。2019/09/26 9:34
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 資産・負債及び純資産の状況
当連結会計年度末の総資産につきましては、前連結会計年度末に比べて5億40百万円増加し、403億33百万円となりました。これは、現金及び預金が16億12百万円、受取手形及び売掛金が6億17百万円減少したものの、たな卸資産が6億72百万円、物流倉庫建設により建物および構築物が18億21百万円増加したこと等によるものであります。
負債につきましては、前連結会計年度末に比べて3億38百万円減少し、137億78百万円となりました。これは、短期決済用資金として短期借入金が10億円増加したものの、支払手形及び買掛金が14億34百万円減少したこと等によるものであります。
2019/09/26 9:34
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主として定率法
なお、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は下記の通りであります。
2019/09/26 9:34
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な資産の耐用年数は下記の通りであります。
2019/09/26 9:34
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
なお、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は下記の通りであります。
建物及び構築物 3～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。2019/09/26 9:34