6914 オプテックスグループ

6914
2026/04/07
時価
1026億円
PER 予
14.68倍
2009年以降
7.29-61.46倍
(2009-2025年)
PBR
1.74倍
2009年以降
0.71-4.16倍
(2009-2025年)
配当 予
2.39%
ROE 予
11.85%
ROA 予
8.58%
資料
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オプテックスグループ(6914)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2011年3月31日
4億9500万
2011年6月30日 +50.51%
7億4500万
2011年9月30日 +2.55%
7億6400万
2011年12月31日 +20.29%
9億1900万
2012年3月31日 -25.68%
6億8300万
2012年6月30日 -42.31%
3億9400万
2012年9月30日 +74.37%
6億8700万
2012年12月31日 +157.93%
17億7200万
2013年3月31日 -52.77%
8億3700万
2013年6月30日 +81.96%
15億2300万
2013年9月30日 +49.38%
22億7500万
2013年12月31日 +46.46%
33億3200万
2014年3月31日 -88%
4億
2014年6月30日 +54.5%
6億1800万
2014年9月30日 +152.75%
15億6200万
2014年12月31日 +69.53%
26億4800万
2015年3月31日 -85.5%
3億8400万
2015年6月30日 +207.55%
11億8100万
2015年9月30日 -1.35%
11億6500万
2015年12月31日 +46.01%
17億100万
2016年3月31日
-3900万
2016年6月30日 -999.99%
-6億8100万
2016年9月30日
-2億8900万
2016年12月31日
12億4900万
2017年3月31日 -36.19%
7億9700万
2017年6月30日 +166.75%
21億2600万
2017年9月30日 +55.36%
33億300万
2017年12月31日 +31%
43億2700万
2018年3月31日 -87.73%
5億3100万
2018年6月30日 +167.8%
14億2200万
2018年9月30日 +73.35%
24億6500万
2018年12月31日 +23.85%
30億5300万
2019年3月31日 -79.69%
6億2000万
2019年6月30日 +10.48%
6億8500万
2019年9月30日 +32.26%
9億600万
2019年12月31日 +136.75%
21億4500万
2020年3月31日
-8400万
2020年6月30日
1億6200万
2020年9月30日 +165.43%
4億3000万
2020年12月31日 +193.26%
12億6100万
2021年3月31日 +34.34%
16億9400万
2021年6月30日 +56.49%
26億5100万
2021年9月30日 +38.25%
36億6500万
2021年12月31日 +29.77%
47億5600万
2022年3月31日 -50.59%
23億5000万
2022年6月30日 +86.94%
43億9300万
2022年9月30日 +34.96%
59億2900万
2022年12月31日 -7.64%
54億7600万
2023年3月31日 -71.99%
15億3400万
2023年6月30日 +120.47%
33億8200万
2023年9月30日 +46.81%
49億6500万
2023年12月31日 +17.12%
58億1500万
2024年3月31日 -61.55%
22億3600万
2024年6月30日 +98.03%
44億2800万
2024年9月30日 -0.34%
44億1300万
2024年12月31日 +62.43%
71億6800万
2025年3月31日 -84.32%
11億2400万
2025年6月30日 +116.9%
24億3800万
2025年9月30日 +102.67%
49億4100万
2025年12月31日 +53.69%
75億9400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2026/03/26 15:58
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/26 15:58
#3 会計方針に関する事項(連結)
過去勤務費用は、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により費用処理しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
2026/03/26 15:58
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(純資産)
当連結会計年度末における純資産合計は561億49百万円となり、前連結会計年度末に比べ60億65百万円増加しました。これは主に、利益剰余金が49億90百万円、為替換算調整勘定等のその他の包括利益累計額が9億96百万円それぞれ増加したことによるものであります。
② キャッシュ・フローの状況
2026/03/26 15:58
#5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
有価証券及び投資有価証券その他有価証券合計
期首残高203203
当期の損益又はその他の包括利益
損益に計上--
その他の包括利益に計上(※1)△3△3
購入、売却、満期△200△200
(※1)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
当連結会計年度(2025年12月31日)
2026/03/26 15:58

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