オプテックスグループ(6914)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 4億9500万
- 2011年6月30日 +50.51%
- 7億4500万
- 2011年9月30日 +2.55%
- 7億6400万
- 2011年12月31日 +20.29%
- 9億1900万
- 2012年3月31日 -25.68%
- 6億8300万
- 2012年6月30日 -42.31%
- 3億9400万
- 2012年9月30日 +74.37%
- 6億8700万
- 2012年12月31日 +157.93%
- 17億7200万
- 2013年3月31日 -52.77%
- 8億3700万
- 2013年6月30日 +81.96%
- 15億2300万
- 2013年9月30日 +49.38%
- 22億7500万
- 2013年12月31日 +46.46%
- 33億3200万
- 2014年3月31日 -88%
- 4億
- 2014年6月30日 +54.5%
- 6億1800万
- 2014年9月30日 +152.75%
- 15億6200万
- 2014年12月31日 +69.53%
- 26億4800万
- 2015年3月31日 -85.5%
- 3億8400万
- 2015年6月30日 +207.55%
- 11億8100万
- 2015年9月30日 -1.35%
- 11億6500万
- 2015年12月31日 +46.01%
- 17億100万
- 2016年3月31日
- -3900万
- 2016年6月30日 -999.99%
- -6億8100万
- 2016年9月30日
- -2億8900万
- 2016年12月31日
- 12億4900万
- 2017年3月31日 -36.19%
- 7億9700万
- 2017年6月30日 +166.75%
- 21億2600万
- 2017年9月30日 +55.36%
- 33億300万
- 2017年12月31日 +31%
- 43億2700万
- 2018年3月31日 -87.73%
- 5億3100万
- 2018年6月30日 +167.8%
- 14億2200万
- 2018年9月30日 +73.35%
- 24億6500万
- 2018年12月31日 +23.85%
- 30億5300万
- 2019年3月31日 -79.69%
- 6億2000万
- 2019年6月30日 +10.48%
- 6億8500万
- 2019年9月30日 +32.26%
- 9億600万
- 2019年12月31日 +136.75%
- 21億4500万
- 2020年3月31日
- -8400万
- 2020年6月30日
- 1億6200万
- 2020年9月30日 +165.43%
- 4億3000万
- 2020年12月31日 +193.26%
- 12億6100万
- 2021年3月31日 +34.34%
- 16億9400万
- 2021年6月30日 +56.49%
- 26億5100万
- 2021年9月30日 +38.25%
- 36億6500万
- 2021年12月31日 +29.77%
- 47億5600万
- 2022年3月31日 -50.59%
- 23億5000万
- 2022年6月30日 +86.94%
- 43億9300万
- 2022年9月30日 +34.96%
- 59億2900万
- 2022年12月31日 -7.64%
- 54億7600万
- 2023年3月31日 -71.99%
- 15億3400万
- 2023年6月30日 +120.47%
- 33億8200万
- 2023年9月30日 +46.81%
- 49億6500万
- 2023年12月31日 +17.12%
- 58億1500万
- 2024年3月31日 -61.55%
- 22億3600万
- 2024年6月30日 +98.03%
- 44億2800万
- 2024年9月30日 -0.34%
- 44億1300万
- 2024年12月31日 +62.43%
- 71億6800万
- 2025年3月31日 -84.32%
- 11億2400万
- 2025年6月30日 +116.9%
- 24億3800万
- 2025年9月30日 +102.67%
- 49億4100万
- 2025年12月31日 +53.69%
- 75億9400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/26 15:58
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/26 15:58
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 過去勤務費用は、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により費用処理しております。2026/03/26 15:58
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/03/26 15:58
当連結会計年度末における純資産合計は561億49百万円となり、前連結会計年度末に比べ60億65百万円増加しました。これは主に、利益剰余金が49億90百万円、為替換算調整勘定等のその他の包括利益累計額が9億96百万円それぞれ増加したことによるものであります。
② キャッシュ・フローの状況 - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 15:58
(※1)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。有価証券及び投資有価証券その他有価証券 合計 期首残高 203 203 当期の損益又はその他の包括利益 損益に計上 - - その他の包括利益に計上(※1) △3 △3 購入、売却、満期 △200 △200
当連結会計年度(2025年12月31日)