ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～35年
機械及び装置 7～17年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2017/02/27 10:15

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)		当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)
工具、器具及び備品		4,852		3,467
ソフトウエア		5		-
計		8,414		3,490

2017/02/27 10:15

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)固定資産の増減のうち、主なものは次のとおりであります。

建物の減少
独身寮の建設	830,802千円
ソフトウエアの増加
基幹システム	369,640千円

2017/02/27 10:15

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 5～17年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2017/02/27 10:15