建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 12～50年
機械及び装置 7年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した事業年度の翌事業年度から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(4) 長期前払費用…定額法2015/07/10 9:53

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	49,711千円	―千円
土地	59,765千円	―千円

2015/07/10 9:53

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	滋賀(水口)工場	工場棟	292,696千円
機械及び装置	滋賀(水口)工場	塗装設備	445,000千円
土地	関東サービスセンター	事業用地	338,605千円

2015/07/10 9:53

#4 業績等の概要

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は、9億3千6百万円(前年同期比1億3千5百万円増)となりました。これは主に事業用地及び営業社屋の取得並びに滋賀(水口)工場の建物及び各工場の生産設備等有形固定資産の取得を行ったことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2015/07/10 9:53

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法を採用しております。
在外連結子会社
定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社の平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 12～50年
機械装置及び運搬具 7年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した連結会計年度の翌連結会計年度から5年間で均等償却する方法によっております。2015/07/10 9:53