ワイエイシイ HD（6298）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億3633万
2010年9月30日: 3327万
2010年12月31日: -7144万
2011年3月31日: 3億2923万
2011年6月30日: -7131万
2011年9月30日: 3億4222万
2011年12月31日 -57.83%: 1億4430万
2012年3月31日 +189.01%: 4億1706万
2012年6月30日 -2.31%: 4億741万
2012年9月30日 -59.58%: 1億6469万
2012年12月31日: -2669万
2013年3月31日: 2億9041万
2013年6月30日: -1億5239万
2013年9月30日: 6498万
2013年12月31日 +999.99%: 18億8616万
2014年3月31日 +22.23%: 23億539万
2014年6月30日: -3億1623万
2014年9月30日: -1億3817万
2014年12月31日: 2513万
2015年3月31日 +999.99%: 7億4111万
2015年6月30日 -77.75%: 1億6493万
2015年9月30日 +50.57%: 2億4834万
2015年12月31日: -1億6765万
2016年3月31日: -1億113万
2016年6月30日 -163.97%: -2億6698万
2016年9月30日: 7065万
2016年12月31日 +253.89%: 2億5004万
2017年3月31日 +201.01%: 7億5265万
2017年6月30日: -7623万
2017年9月30日: 1億9178万
2017年12月31日 +40.23%: 2億6894万
2018年3月31日 +89.47%: 5億956万
2018年6月30日: -1億1100万
2018年9月30日: 8600万
2018年12月31日 +338.37%: 3億7700万
2019年3月31日 +162.07%: 9億8800万
2019年6月30日: -4億5800万
2019年9月30日 -69.43%: -7億7600万
2019年12月31日 -116.49%: -16億8000万
2020年3月31日: -10億3900万
2020年6月30日: -4300万
2020年9月30日: 2億5600万
2020年12月31日 -59.77%: 1億300万
2021年3月31日 +281.55%: 3億9300万
2021年6月30日 -73.79%: 1億300万
2021年9月30日 +504.85%: 6億2300万
2021年12月31日 +15.73%: 7億2100万
2022年3月31日 +81.55%: 13億900万
2022年6月30日 -83.8%: 2億1200万
2022年9月30日 +160.85%: 5億5300万
2022年12月31日 +34.18%: 7億4200万
2023年3月31日 +41.37%: 10億4900万
2023年6月30日 -80.74%: 2億200万
2023年9月30日 +373.76%: 9億5700万
2023年12月31日 +11.81%: 10億7000万
2024年3月31日 +63.64%: 17億5100万
2024年6月30日 -91.6%: 1億4700万
2024年9月30日 -29.25%: 1億400万
2024年12月31日 +146.15%: 2億5600万
2025年3月31日 +142.58%: 6億2100万
2025年6月30日: -5億7700万
2025年9月30日: 2億7700万
2025年12月31日 +152.35%: 6億9900万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 15:34
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 15:34