建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2017/06/29 13:36

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	619千円		-千円

2017/06/29 13:36

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	0千円		-千円
機械装置及び運搬具	20千円		1,575千円

2017/06/29 13:36

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物	511,624千円	387,532千円
土地	2,410,461千円	1,976,507千円

また、契約履行保証として、担保に供している定期預金は、次のとおりであります。

2017/06/29 13:36

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2017/06/29 13:36