- 7435
- 2026/08/28
- 時価
- 118億円
- PER 予
- 10.16倍
- 2010年以降
- 赤字-39.22倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.53倍
- 2010年以降
- 0.26-1.12倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.98%
- ROE 予
- 5.21%
- ROA 予
- 3.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2022年4月30日
- 88億9517万
- 2023年4月30日 -7.32%
- 82億4412万
個別
- 2022年4月30日
- 98億8951万
- 2023年4月30日 -4.63%
- 94億3123万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。2025/02/14 15:52
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年5月1日 至 2022年4月30日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2025/02/14 15:52
有形固定資産
主として、日本における研究開発設備及び生産設備(機械装置及び運搬具)であります。 - #3 事業等のリスク
- 当社グループは、情報セキュリティに関する各種規程を制定するとともに、情報セキュリティ委員会を中心とした社員教育や啓発活動などに取組んでおります。2025/02/14 15:52
(8) 固定資産の減損
当社グループは、M&Aを持続的な成長による企業価値向上のための経営戦略の一つとして実施しており、のれんなどの無形固定資産を連結貸借対照表に計上しておりますが、経営環境の著しい変化等により期待される将来キャッシュ・フロー等の見積額が減少した場合、のれんなどの無形固定資産について減損損失が計上され、当社グループの財政状態および経営成績などに重大な影響を及ぼす可能性があります。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/02/14 15:52
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2025/02/14 15:52前連結会計年度
(自 2021年5月1日
至 2022年4月30日)当連結会計年度
(自 2022年5月1日
至 2023年4月30日)建物及び構築物 ―千円 18,712千円 機械装置及び運搬具 5,193千円 1,374千円 土地 ―千円 199,266千円 その他 8千円 195千円 計 5,201千円 219,549千円 - #6 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。
2025/02/14 15:52前連結会計年度
(自 2021年5月1日
至 2022年4月30日)当連結会計年度
(自 2022年5月1日
至 2023年4月30日)除却損 建物及び構築物 401千円 255千円 機械装置及び運搬具 1,440千円 390千円 ソフトウエア 114千円 40千円 その他 1,279千円 894千円 小計 3,235千円 1,580千円 売却損 機械装置及び運搬具 ―千円 36千円 計 3,235千円 1,617千円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2025/02/14 15:52
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2025/02/14 15:52
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/02/14 15:52
前連結会計年度(2022年4月30日) 当連結会計年度(2023年4月30日) のれん償却額 1.9% 0.8% 無形固定資産償却額 2.0% △0.0% 評価性引当額の増減額 1.5% 4.3% - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (総資産)2025/02/14 15:52
当連結会計年度末における総資産は299億7百万円と前連結会計年度末に比べ6百万円増加いたしました。その主な要因は、流動資産の受取手形、売掛金及び契約資産の減少6億8千9百万円、有形固定資産の土地の減少2億2千7百万円および無形固定資産ののれんの減少4億2千5百万円などがあったものの、流動資産の現金及び預金の増加2億3百万円、電子記録債権の増加6億2千1百万円および原材料の増加5億7千5百万円などがあったためであります。
(負債) - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 時価法を採用しております。2025/02/14 15:52
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産