シスメックス(6869)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - EMEAの推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 57億9900万
- 2013年6月30日 -62.53%
- 21億7300万
- 2013年9月30日 +89.42%
- 41億1600万
- 2013年12月31日 +58.26%
- 65億1400万
- 2014年3月31日 +32.08%
- 86億400万
- 2014年6月30日 -86.73%
- 11億4200万
- 2014年9月30日 +105.17%
- 23億4300万
- 2014年12月31日 +79.98%
- 42億1700万
- 2015年3月31日 +23.26%
- 51億9800万
- 2015年6月30日 -88.19%
- 6億1400万
- 2015年9月30日 +110.59%
- 12億9300万
- 2015年12月31日 +62.65%
- 21億300万
- 2016年3月31日 +31.43%
- 27億6400万
有報情報
- #1 事業の内容
- また、検体検査機器、検体検査試薬に加え、ソフトウェア、検体検査機器のメンテナンスや、学術サポート等幅広い製品とサービスを融合し、医療機関の多様な課題を解決するソリューションを提案しております。2026/06/22 13:07
当社グループは「本社統括」「米州統括」「EMEA統括」「中国統括」「AP統括」の各統括会社を中心としたセグメントで事業展開しております。「本社統括」は当社が統括会社として製品の開発、製造、国内における販売及びサービスを担当し、一部の製品の開発、製造、国内及び海外における販売を「本社統括」に含まれる連結子会社が担当しております。また、「米州統括」「EMEA統括」「中国統括」「AP統括」は米州、EMEA(欧州・中東・アフリカ)、中国及びアジア・パシフィックの各地域において、製品の製造、販売等を各地域の統括会社を中心として連結子会社が担当しております。これらは「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 5.セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
当社グループの事業系統図は、以下のとおりであります。 - #2 従業員の状況(連結)
- ① 連結会社の状況2026/06/22 13:07
(注)従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。2026年3月31日現在 米州統括 1,585 (-) EMEA統括 2,760 (-) 中国統括 738 (-)
② 提出会社の状況 - #3 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 連結会社の報告セグメントは、連結会社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/22 13:07
連結会社は、主に検体検査機器及び検体検査試薬を製造・販売しており、日本及び東アジア地域においては本社統括として当社が、その他の地域においては米州、EMEA、中国及びアジア・パシフィックの各地域に設置した統括会社が、それぞれの地域特性に応じた包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。また、一部の海外子会社は事業の内容に応じて当社が統括しております。
統括会社別のセグメントにおいては、「本社統括」「米州統括」「EMEA統括」「中国統括」「AP統括」の5つを報告セグメントとしております。 - #4 注記事項-収益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) 収益の分解2026/06/22 13:07
連結会社は、主に検体検査機器及び検体検査試薬の生産・販売、並びに関連するサービスの提供を行っております。また、注記5.セグメント情報に記載のとおり、「本社統括」「米州統括」「EMEA統括」「中国統括」「AP統括」の5つを報告セグメントとしており、当該5つの報告セグメントにおいて計上する収益を売上高として表示しております。
顧客との契約から生じる収益を顧客との契約に基づき、財又はサービスの種類別に分類した内訳は、以下のとおりであります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 医療面におきましては、中国において医療費抑制政策が拡大しているものの、新興国の経済成長や世界的な高齢化に伴う医療需要の拡大が継続いたしました。2026/06/22 13:07
このような状況のもと、売上高は、米州、EMEA(欧州・中東・アフリカ)及びAP(アジア・パシフィック)では増収となったものの、日本及び医療費抑制政策の影響を受けた中国において大きく減収となった結果、全体でも減収となりました。利益面では、減収に加え、売上原価率の上昇や販売費及び一般管理費の増加、事業環境の変化や戦略の変更等による減損損失を計上したため、減益となりました。
地域別売上高