- 6869
- 2026/10/16
- 時価
- 1兆1664億円
- PER 予
- 30.31倍
- 2010年以降
- 14.52-87.15倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.31倍
- 2010年以降
- 1.56-9.83倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.16%
- ROE 予
- 7.62%
- ROA 予
- 4.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
シスメックス(6869)の役員賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億8200万
- 2009年3月31日 -23.08%
- 1億4000万
- 2010年3月31日 +35.71%
- 1億9000万
- 2010年12月31日 -11.05%
- 1億6900万
- 2011年3月31日 +22.49%
- 2億700万
- 2011年6月30日 -69.08%
- 6400万
- 2011年9月30日 +101.56%
- 1億2900万
- 2011年12月31日 +42.64%
- 1億8400万
- 2012年3月31日 +34.78%
- 2億4800万
- 2012年6月30日 -75%
- 6200万
- 2012年9月30日 +91.94%
- 1億1900万
- 2012年12月31日 +50.42%
- 1億7900万
- 2013年3月31日 +48.04%
- 2億6500万
- 2013年6月30日 -77.36%
- 6000万
- 2013年9月30日 +101.67%
- 1億2100万
- 2013年12月31日 +56.2%
- 1億8900万
- 2014年3月31日 +42.33%
- 2億6900万
- 2014年6月30日 -74.72%
- 6800万
- 2014年9月30日 +169.12%
- 1億8300万
- 2014年12月31日 +62.84%
- 2億9800万
- 2015年3月31日 +37.92%
- 4億1100万
- 2015年6月30日 -71.05%
- 1億1900万
- 2015年9月30日 +112.61%
- 2億5300万
- 2015年12月31日 +52.96%
- 3億8700万
- 2016年3月31日 +35.92%
- 5億2600万
個別
- 2008年3月31日
- 1億7000万
- 2009年3月31日 -26.47%
- 1億2500万
- 2010年3月31日 +44.8%
- 1億8100万
- 2011年3月31日 +13.81%
- 2億600万
- 2012年3月31日 +13.59%
- 2億3400万
- 2013年3月31日 +13.25%
- 2億6500万
- 2014年3月31日 +1.51%
- 2億6900万
- 2015年3月31日 +52.79%
- 4億1100万
- 2016年3月31日 +27.98%
- 5億2600万
- 2017年3月31日 -17.68%
- 4億3300万
- 2018年3月31日 +19.17%
- 5億1600万
- 2019年3月31日 -18.02%
- 4億2300万
- 2020年3月31日 -42.08%
- 2億4500万
- 2021年3月31日 +50.2%
- 3億6800万
- 2022年3月31日 +16.85%
- 4億3000万
- 2023年3月31日 +9.3%
- 4億7000万
- 2024年3月31日 +21.06%
- 5億6900万
- 2025年3月31日 +4.22%
- 5億9300万
- 2026年3月31日 -25.46%
- 4億4200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2026/06/22 13:07
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 4,069 3,744 役員賞与引当金繰入額 593 442 退職給付費用 318 267 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/22 13:07
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 4,103 4,008 4,103 4,008 役員賞与引当金 593 442 593 442 製品保証引当金 218 152 218 152 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
商品、製品、仕掛品及び原材料
総平均法による原価法
なお、貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
機械及び装置 5~12年
工具、器具及び備品 2~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウエア
市場販売目的のソフトウエア
販売見込期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい金額を計上しております。
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(3~10年)に基づいております。2026/06/22 13:07