建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31～50年
機械及び装置 5～11年

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#2 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	225百万円	7百万円
構築物	0	-

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	242百万円		95百万円
機械装置及び運搬具	8		57

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	283百万円
機械装置及び運搬具	-	21

担保付債務は、次のとおりであります。

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	女子陸上競技部練習拠点の売却(京都市右京区)	243	百万円
土地	女子陸上競技部練習拠点の売却(京都市右京区)	221

3.当期減少額欄の()内は内書で減損損失の計上額であります。
この内容は、女子陸上競技部練習拠点について、売却が決定したため第3四半期末における

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	31～50年
機械装置及び運搬具	5～11年
工具、器具及び備品	2～15年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

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