建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物及び構築物 15～31年
機械及び装置 7～11年
金型 2年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。
(4)長期前払費用
定額法2017/05/29 14:25

#2 固定資産処分損の注記

※4.固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成27年3月1日至 平成28年2月29日)		当連結会計年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日)
建物及び構築物	2,738千円		13,502千円
機械及び装置	-		324

2017/05/29 14:25

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保提供資産

	前連結会計年度(平成28年2月29日)	当連結会計年度(平成29年2月28日)
建物	1,257,887千円	1,350,799千円
土地	1,930,507	1,930,507

(2)上記に対応する債務

2017/05/29 14:25

#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物 新規投資 182,888千円2017/05/29 14:25

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物及び構築物 15～31年
機械及び装置 7～11年
金型 2年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは、当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。
④ 長期前払費用
定額法2017/05/29 14:25