建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」および「ソフトウエア」であり、建設仮勘定を含んでおります。
2.土地の〈 〉は、連結会社以外からの賃貸設備の面積であり土地および建物を賃借しております。
3.提出会社の春日井工場の帳簿価額の「その他」に含まれる製品製造用金型治具のうち、33,018千円は国内当社外注先に無償貸与しております。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法により償却しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/27 8:32

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※2.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-千円		341千円
機械装置及び運搬具	-		1,504

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#4 固定資産売却益の注記（連結）

※1.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-千円		6,449千円
機械装置及び運搬具	261		883

2014/06/27 8:32

#5 固定資産除却損の注記（連結）

※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	27,370千円		511千円
機械装置及び運搬具	1,888		2,522

2014/06/27 8:32

#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額の主なものは次のとおりであります。

建設仮勘定	春日井工場新築増設改修	1,179,895千円
建物	春日井工場新築増設改修	599,388千円
建設仮勘定	金型製作工事	105,242千円

2.当期減少額の主なものは次のとおりであります。

2014/06/27 8:32

#7 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
愛知県春日井市	事業用資産	建物及び構築物
愛知県知多郡	遊休資産	建物、構築物及び土地
岐阜県郡上市	遊休資産	土地

当社グループは、内部管理上の事業区分に基づく電磁波環境コンポーネント・精密エンジニアリングコンポーネント事業の単位をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位とし、本社等の全事業用資産を共用資産としてグルーピングを行っております。
事業所の移転の決定にともない将来の利用見込みがなくなった事業用資産および将来の利用見込みがなくなった遊休資産について減損損失を認識しました。その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(210,625千円)として特別損失に計上しました。その内訳は以下のとおりであります。

2014/06/27 8:32

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(a)有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社
定率法により償却しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
在外連結子会社
主として定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～20年
機械装置及び運搬具 4～8年
(b)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/27 8:32