構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却損の注記（連結）

※2.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-千円		341千円
機械装置及び運搬具	-		1,504

2014/06/27 8:32

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※1.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-千円		6,449千円
機械装置及び運搬具	261		883

2014/06/27 8:32

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	27,370千円		511千円
機械装置及び運搬具	1,888		2,522

2014/06/27 8:32

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
愛知県春日井市	事業用資産	建物及び構築物
愛知県知多郡	遊休資産	建物、構築物及び土地
岐阜県郡上市	遊休資産	土地

当社グループは、内部管理上の事業区分に基づく電磁波環境コンポーネント・精密エンジニアリングコンポーネント事業の単位をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位とし、本社等の全事業用資産を共用資産としてグルーピングを行っております。
事業所の移転の決定にともない将来の利用見込みがなくなった事業用資産および将来の利用見込みがなくなった遊休資産について減損損失を認識しました。その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(210,625千円)として特別損失に計上しました。その内訳は以下のとおりであります。

2014/06/27 8:32

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～20年
機械装置及び運搬具 4～8年

2014/06/27 8:32