ダイヤモンド電機（6895）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 34億7823万
2009年3月31日 -15.2%: 29億4967万
2010年3月31日 -4.93%: 28億439万
2010年12月31日 -4.18%: 26億8718万
2011年3月31日 -1.68%: 26億4199万
2011年6月30日 -0.57%: 26億2693万
2011年9月30日 -3.81%: 25億2695万
2011年12月31日 -1.03%: 25億87万
2012年3月31日 +0.59%: 25億1552万
2012年6月30日 -2.15%: 24億6140万
2012年9月30日 -0.3%: 24億5391万
2012年12月31日 +3.24%: 25億3337万
2013年3月31日 +4.84%: 26億5589万
2013年6月30日 +1.62%: 26億9889万
2013年9月30日 -1.63%: 26億5485万
2013年12月31日 +2.86%: 27億3084万
2014年3月31日 +0.71%: 27億5016万
2014年6月30日 -2.41%: 26億8400万
2014年9月30日 -2.42%: 26億1900万
2014年12月31日 +0.04%: 26億2000万
2015年3月31日 +1.49%: 26億5900万
2015年6月30日 +1.69%: 27億400万
2015年9月30日 -0.11%: 27億100万
2015年12月31日 ±0%: 27億100万
2016年3月31日 +0.19%: 27億600万
2016年6月30日 -8.57%: 24億7400万
2016年9月30日 -3.23%: 23億9400万
2016年12月31日 +3.01%: 24億6600万
2017年3月31日 -4.22%: 23億6200万
2017年6月30日 -3.51%: 22億7900万
2017年9月30日 +9.43%: 24億9400万
2017年12月31日 -1.12%: 24億6600万
2018年3月31日 +2.03%: 25億1600万
2018年6月30日 +0.04%: 25億1700万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～47年
機械及び装置並びに車両運搬具 3年～12年

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#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)	当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
建物及び構築物	2百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	3	4

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に提供している有形固定資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	909百万円	859百万円
機械装置及び運搬具	963	901

上記有形固定資産のうち工場財団抵当に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	355百万円	331百万円
機械装置及び運搬具	963	901

担保に提供している有形固定資産以外の資産は、次のとおりであります。

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#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等による圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	21百万円	21百万円
機械装置及び運搬具	83	81

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#5 減損損失に関する注記（連結）

用途	場所	種類	金額
共用資産	鳥取工場	建物及び構築物土地	56百万円115
	合計		172

(資産のグルーピングの方法)

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)、在外連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 5年～47年
機械装置及び運搬具 3年～12年

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