有価証券報告書-第79期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)、在外連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 5年～47年
機械装置及び運搬具 3年～12年
その他 2年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
当社及び国内連結子会社は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。