建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～47年
機械装置及び車両運搬具 3年～12年
工具、器具及び備品 2年～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/09/08 13:06

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	169千円	1,414千円
機械装置及び運搬具	748	9,540

2014/09/08 13:06

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に提供している有形固定資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	1,155,612千円	991,226千円
機械装置及び運搬具	1,071,206	925,874

上記有形固定資産のうち工場財団抵当に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	521,042千円	474,403千円
機械装置及び運搬具	1,071,206	925,874

担保に提供している有形固定資産以外の資産は、次のとおりであります。

2014/09/08 13:06

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等による圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	21,139千円	21,139千円
機械装置及び運搬具	83,202	83,202

2014/09/08 13:06

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)、在外連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 5年～47年
機械装置及び運搬具 3年～12年
その他 2年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
当社及び国内連結子会社は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借処理に係る方法に準じた会計処理によっております。
在外連結子会社はファイナンス・リース取引については売買取引として取扱っております。2014/09/08 13:06