オーデリック（6889）の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 10億9967万
- 2009年3月31日 +5.06%
- 11億5527万
- 2010年3月31日 -0.01%
- 11億5514万
- 2010年12月31日 -2.44%
- 11億2701万
- 2011年3月31日 -0.27%
- 11億2395万
- 2011年6月30日 -0.17%
- 11億2198万
- 2011年9月30日 -0.22%
- 11億1955万
- 2011年12月31日 -0.24%
- 11億1684万
- 2012年3月31日 +1.13%
- 11億2948万
- 2012年6月30日 -0.66%
- 11億2205万
- 2012年9月30日 -0.34%
- 11億1819万
- 2012年12月31日 -0.57%
- 11億1181万
- 2013年3月31日 +1.25%
- 11億2573万
- 2013年6月30日 +0.06%
- 11億2636万
- 2013年9月30日 +3.07%
- 11億6090万
- 2013年12月31日 -0.55%
- 11億5455万
- 2014年3月31日 +0.27%
- 11億5771万
- 2014年6月30日 +0.05%
- 11億5828万
- 2014年9月30日 +0.02%
- 11億5854万
- 2014年12月31日 +0.16%
- 11億6034万
- 2015年3月31日 +0.56%
- 11億6689万
- 2015年6月30日 -0.56%
- 11億6032万
- 2015年9月30日 -0.68%
- 11億5245万
- 2015年12月31日 -0.24%
- 11億4964万
- 2016年3月31日 +0.06%
- 11億5038万
- 2016年6月30日 -0.49%
- 11億4477万
- 2016年9月30日 +1.37%
- 11億6049万
- 2016年12月31日 +0.32%
- 11億6415万
- 2017年3月31日 +0.4%
- 11億6885万
- 2017年6月30日 -0.35%
- 11億6477万
- 2017年9月30日 -0.15%
- 11億6297万
- 2017年12月31日 -0.25%
- 11億6002万
- 2018年3月31日 -0.38%
- 11億5564万
- 2018年6月30日 -0.36%
- 11億5148万
- 2018年9月30日 -0.35%
- 11億4748万
- 2018年12月31日 +0.72%
- 11億5572万
- 2019年3月31日 -1.16%
- 11億4236万
- 2019年6月30日 +9.24%
- 12億4787万
- 2019年9月30日 -4.94%
- 11億8617万
- 2019年12月31日 +0%
- 11億8621万
- 2020年3月31日 -0.57%
- 11億7948万
個別
- 2008年3月31日
- 10億9444万
- 2009年3月31日 +5.1%
- 11億5023万
- 2010年3月31日 +0.07%
- 11億5107万
- 2011年3月31日 -2.67%
- 11億2035万
- 2012年3月31日 +0.38%
- 11億2462万
- 2013年3月31日 -0.29%
- 11億2141万
- 2014年3月31日 +2.83%
- 11億5316万
- 2015年3月31日 +0.84%
- 11億6290万
- 2016年3月31日 -1.52%
- 11億4518万
- 2017年3月31日 +1.46%
- 11億6186万
- 2018年3月31日 -1.14%
- 11億4862万
- 2019年3月31日 -1.04%
- 11億3670万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/24 9:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌連結会計年度から5年間で均等償却する方法によっております。2019/06/24 9:00
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 製品
先入先出法2019/06/24 9:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
