新コスモス電機（6824）の退職給付費用の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億2499万
- 2009年3月31日 +29.18%
- 1億6147万
- 2010年3月31日 +1.12%
- 1億6328万
- 2011年3月31日 +18.41%
- 1億9333万
- 2012年3月31日 +8.46%
- 2億969万
- 2013年3月31日 -13.97%
- 1億8038万
- 2013年9月30日 -39.78%
- 1億862万
- 2014年3月31日 +49.87%
- 1億6280万
- 2014年9月30日 -44.52%
- 9031万
- 2015年3月31日 +77%
- 1億5986万
- 2015年9月30日 -57.01%
- 6871万
- 2016年3月31日 +123.21%
- 1億5339万
- 2016年9月30日 -64.2%
- 5491万
- 2017年3月31日 +92.08%
- 1億547万
- 2017年9月30日 -40.58%
- 6267万
- 2018年3月31日 +106.33%
- 1億2931万
- 2018年9月30日 -58.06%
- 5423万
- 2019年3月31日 +111.27%
- 1億1457万
- 2019年9月30日 -42.1%
- 6634万
- 2020年3月31日 +109.96%
- 1億3928万
- 2020年9月30日 -48.96%
- 7110万
- 2021年3月31日 +58.45%
- 1億1265万
- 2021年9月30日 -52.88%
- 5308万
- 2022年3月31日 +87.64%
- 9960万
- 2022年9月30日 -46.04%
- 5374万
- 2023年3月31日 +102.47%
- 1億882万
- 2023年9月30日 -42.09%
- 6301万
- 2024年3月31日 +58.81%
- 1億8万
- 2024年9月30日 -52.63%
- 4740万
- 2025年3月31日 +109.85%
- 9948万
- 2025年9月30日 -24.48%
- 7512万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1271万
- 2009年3月31日 +28.73%
- 1億4509万
- 2010年3月31日 +2.63%
- 1億4891万
- 2011年3月31日 +21.76%
- 1億8131万
- 2012年3月31日 +6.75%
- 1億9355万
- 2013年3月31日 -14.23%
- 1億6602万
- 2014年3月31日 -12.48%
- 1億4530万
- 2015年3月31日 -9.1%
- 1億3208万
- 2016年3月31日 +3.36%
- 1億3651万
- 2017年3月31日 -34.24%
- 8977万
- 2018年3月31日 +12.6%
- 1億109万
- 2019年3月31日 -14.42%
- 8651万
- 2020年3月31日 +29.35%
- 1億1190万
- 2021年3月31日 -35.38%
- 7231万
- 2022年3月31日 -9.15%
- 6570万
- 2023年3月31日 +8.76%
- 7145万
- 2024年3月31日 -38.64%
- 4384万
- 2025年3月31日 -7.19%
- 4069万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。2025/06/27 13:13
連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #2 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- なお、当社は、確定給付企業年金制度のほか、複数事業主制度の企業年金基金である全国電子情報技術産業企業年金基金に加入しております。当該企業年金基金制度は、自社の拠出に対応する年金資産の額を合理的に計算することができないため、確定拠出制度と同様に会計処理しております。2025/06/27 13:13
また、一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を採用しております。
2 確定給付制度
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
