有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した
建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～50年
機械及び装置 4～17年
工具、器具及び備品 2～20年2019/06/27 13:00

#3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/06/27 13:00

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 国庫補助金受入による有形固定資産の圧縮記帳額は、次のとおりであり、取得価額より減額しております。
e>前連結会計年度

2019/06/27 13:00

#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

有形固定資産減価償却累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (平成30年3月31日)	当連結会計年度 (平成31年3月31日)
有形固定資産減価償却累計額	10,742,333千円	11,192,171千円

2019/06/27 13:00

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2019/06/27 13:00

#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

投資活動の結果流出した資金は、1,501百万円(前期比222.5%増)となりました。
これは主に、有形固定資産の取得による支出1,284百万円及び無形固定資産の取得による支出94百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2019/06/27 13:00

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

有価証券
・その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法2019/06/27 13:00

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2019/06/27 13:00

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～17年
新考思莫施電子(上海)有限公司は、定額法を採用しております。2019/06/27 13:00