有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した
建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～50年
機械及び装置 4～17年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
均等償却2020/06/26 13:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)建物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品ソフトウェア計

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

(2019年3月31日)当連結会計年度
(2020年3月31日)建物土地計担保付債務は、次のとおりであります。
e>前連結会計年度

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	生産設備	22,331千円
工具、器具及び備品	金型	81,292千円
	生産設備	225,382千円
ソフトウェア	生産管理システム	19,647千円

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/06/26 13:00

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した
建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。

2020/06/26 13:00

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～17年
新考思莫施電子(上海)有限公司は、定額法を採用しております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ 長期前払費用
均等償却によっております。2020/06/26 13:00