東洋電機（6655）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -5430万
2010年9月30日: -3893万
2010年12月31日: 651万
2011年3月31日 +999.99%: 1億2662万
2011年6月30日 -61.11%: 4924万
2011年9月30日 +92.88%: 9498万
2011年12月31日 +49.79%: 1億4228万
2012年3月31日 +71.84%: 2億4450万
2012年6月30日 -81.46%: 4532万
2012年9月30日 +5.87%: 4798万
2012年12月31日 +173.57%: 1億3127万
2013年3月31日 +124.11%: 2億9420万
2013年6月30日 -88.42%: 3407万
2013年9月30日 +206.36%: 1億438万
2013年12月31日 +95.12%: 2億367万
2014年3月31日 +50.33%: 3億618万
2014年6月30日: -390万
2014年9月30日: 6191万
2014年12月31日 +246.6%: 2億1458万
2015年3月31日 -16.47%: 1億7925万
2015年6月30日 -62.78%: 6671万
2015年9月30日 +99.31%: 1億3296万
2015年12月31日 +8.65%: 1億4446万
2016年3月31日 +79.54%: 2億5937万
2016年6月30日: -3652万
2016年9月30日 -18.63%: -4332万
2016年12月31日: 5308万
2017年3月31日 +374.25%: 2億5177万
2017年6月30日 -80.12%: 5004万
2017年9月30日 +191.42%: 1億4584万
2017年12月31日 +36.27%: 1億9874万
2018年3月31日 +43.6%: 2億8539万
2018年6月30日: -1億2843万
2018年9月30日: -8502万
2018年12月31日: -2093万
2019年3月31日: 5381万
2019年6月30日: -277万
2019年9月30日: 3338万
2019年12月31日 +107.04%: 6911万
2020年3月31日 +178.46%: 1億9246万
2020年6月30日: -7375万
2020年9月30日 -13.55%: -8374万
2020年12月31日: -1204万
2021年3月31日: 1億7659万
2021年6月30日 -70.92%: 5135万
2021年9月30日 +86.72%: 9588万
2021年12月31日 +53.42%: 1億4710万
2022年3月31日 +4.49%: 1億5371万
2022年6月30日 -78.52%: 3302万
2022年9月30日: -2億5337万
2022年12月31日: -2億4111万
2023年3月31日: -1億8778万
2023年6月30日: 1億2955万
2023年9月30日 +174.8%: 3億5600万
2023年12月31日 +39.58%: 4億9689万
2024年3月31日 +21.67%: 6億455万
2024年6月30日 -86.07%: 8422万
2024年9月30日 +102.34%: 1億7042万
2024年12月31日 +13.86%: 1億9404万
2025年3月31日 +94.85%: 3億7809万
2025年6月30日: -1010万
2025年9月30日: 4171万
2025年12月31日 +482.24%: 2億4285万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 13:11
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 13:11