東洋電機(6655)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -6001万
- 2009年3月31日
- 2億9860万
- 2010年3月31日 +76.1%
- 5億2583万
- 2011年3月31日 -68.71%
- 1億6452万
- 2012年3月31日 -71%
- 4771万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 5億3028万
- 2014年3月31日 -16.63%
- 4億4210万
- 2015年3月31日 -35.53%
- 2億8500万
- 2016年3月31日 +168.51%
- 7億6528万
- 2017年3月31日 -12.84%
- 6億6698万
- 2018年3月31日 -36.54%
- 4億2330万
- 2019年3月31日
- -3億2002万
- 2020年3月31日
- 4億3428万
- 2021年3月31日 +125.68%
- 9億8007万
- 2022年3月31日 -92.98%
- 6884万
- 2023年3月31日
- -4億2748万
- 2024年3月31日
- 6億1812万
- 2025年3月31日
- -8021万
- 2026年3月31日
- 8億9550万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの運転資金需要のうち主なものは、部品や材料の仕入のほか、製造費、販売費及び一般管理費等の営業費用であります。投資を目的とした資金需要は、老朽化に伴う生産設備の更新等の設備投資によるものであります。また、株主還元につきましては、財務の健全性等に留意しつつ、配当政策に基づき実施してまいります。2025/06/20 13:11
また、当社グループは、健全な財務体質、継続的な営業活動によるキャッシュ・フロー創出能力により、今後も事業成長を確保する目的で手元流動性を高める資金調達や、個別投資案件への資金調達は可能であると考えております。
(6)重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定