ソフトウエア
個別
- 2019年9月30日
- 2億7900万
- 2020年12月31日 +3.58%
- 2億8900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年~38年
機械及び装置 2年~7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2025/02/27 15:13 - #2 固定資産除却損の注記
- ※5.固定資産除却損の内訳2025/02/27 15:13
前事業年度(自 2018年10月1日至 2019年9月30日) 当事業年度(自 2019年10月1日至 2020年12月31日) 工具、器具及び備品 0 0 ソフトウエア 0 - 計 5 12 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2025/02/27 15:13
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2025/02/27 15:13
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、一部の在外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年~38年
機械装置及び運搬具 2年~7年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2025/02/27 15:13