協立電機(6874)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年6月30日
- 1498万
- 2014年6月30日 -39.9%
- 900万
- 2015年6月30日 -10.19%
- 808万
- 2016年6月30日 -9.65%
- 730万
- 2017年6月30日 +62.8%
- 1189万
- 2018年6月30日 -22.74%
- 918万
- 2019年6月30日 -4.14%
- 880万
- 2020年6月30日 -5.21%
- 835万
- 2021年6月30日 -0.23%
- 833万
- 2022年6月30日 -21.83%
- 651万
- 2023年6月30日 +33.91%
- 872万
- 2024年6月30日 +4.81%
- 913万
- 2025年6月30日 +3.84%
- 949万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に総務部門等管理部門に係る費用及び投資であります。2025/09/24 11:27
【関連情報】 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2025/09/24 11:27
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 研究開発費 190,464 千円 252,519 千円 減価償却費 122,568 千円 146,227 千円 役員賞与引当金繰入額 66,050 千円 89,100 千円 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に総務部門等管理部門に係る費用及び投資であります。2025/09/24 11:27
- #4 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2025/09/24 11:27
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2025/09/24 11:27
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加は、建物の改修(2,050千円)であり、主な減少は、建物の減価償却費(3,930千円)であります。
当連結会計年度の主な増加は、土地の取得(174,915千円)及び建物の取得(11,800千円)であり、主な減少は、土地の売却(36,800千円)であります。