- 6875
- 2026/10/16
- 時価
- 1954億円
- PER 予
- 4.38倍
- 2010年以降
- 赤字-47.08倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.43倍
- 2010年以降
- 0.3-3.2倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.53%
- ROE 予
- 9.82%
- ROA 予
- 6.95%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
メガチップス（6875）の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 176億5393万
- 2009年3月31日 -39.39%
- 107億23万
- 2010年3月31日 +10.98%
- 118億7553万
- 2010年12月31日 +40.5%
- 166億8463万
- 2011年3月31日 -9.14%
- 151億5982万
- 2011年6月30日 -16.47%
- 126億6243万
- 2011年9月30日 -13.29%
- 109億8008万
- 2011年12月31日 +104.17%
- 224億1797万
- 2012年3月31日 -30.25%
- 156億3667万
- 2012年6月30日 -28.52%
- 111億7682万
- 2012年9月30日 +93.04%
- 215億7536万
- 2012年12月31日 +12.46%
- 242億6325万
- 2013年3月31日 -30.44%
- 168億7789万
- 2013年6月30日 -9.39%
- 152億9307万
- 2013年9月30日 +34%
- 204億9342万
- 2013年12月31日 +15.96%
- 237億6346万
- 2014年3月31日 -37.34%
- 148億9080万
- 2014年6月30日 -6.49%
- 139億2449万
- 2014年9月30日 +31.25%
- 182億7644万
- 2014年12月31日 +42.89%
- 261億1502万
- 2015年3月31日 -34.72%
- 170億4682万
- 2015年6月30日 -26.99%
- 124億4543万
- 2015年9月30日 +33.43%
- 166億640万
- 2015年12月31日 +3.85%
- 172億4598万
- 2016年3月31日 -22.54%
- 133億5866万
- 2016年6月30日 -23.07%
- 102億7700万
- 2016年9月30日 +80.15%
- 185億1412万
- 2016年12月31日 +24.19%
- 229億9309万
- 2017年3月31日 -5.35%
- 217億6396万
- 2017年6月30日 -8.43%
- 199億3015万
- 2017年9月30日 +89.43%
- 377億5279万
- 2017年12月31日 -26.42%
- 277億7684万
- 2018年3月31日 -3.6%
- 267億7618万
- 2018年6月30日 +49.11%
- 399億2722万
- 2018年9月30日 +32.16%
- 527億6644万
- 2018年12月31日 -23.99%
- 401億557万
- 2019年3月31日 -0.92%
- 397億3551万
- 2019年6月30日 +6.7%
- 423億9908万
- 2019年9月30日 +5.89%
- 448億9581万
- 2019年12月31日 -15.46%
- 379億5503万
- 2020年3月31日 -37.63%
- 236億7175万
- 2020年6月30日 +14.95%
- 272億1044万
- 2020年9月30日 +8.33%
- 294億7671万
- 2020年12月31日 +17.34%
- 345億8709万
- 2021年3月31日 -33.29%
- 230億7141万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 現金及び預金は、主に営業運転資金であり、取引銀行の当座預金等に預入されております。取引銀行はいずれも信用度が高く担保権等は設定されていないため、信用リスク、流動性リスクはほとんどありません。2026/06/24 16:05
営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。なお、当連結会計年度末における営業債権のうち71.1%(前連結会計年度末67.0%)が特定の大口顧客に対するものでありますが、業績、信用状態から鑑みて、信用リスクは極めて低いものと考えております。
投資有価証券は投資目的の株式であり、その他有価証券に分類されるものであります。これらは、将来の成長に向けて事業の拡大を図るため、投資先との提携等によるシナジー効果を狙った戦略的な投資等であります。そのため、当社又は投資先の事業方針の変更などにより当初計画した効果が得られないリスクがあります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
