成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
② 上記以外
旧定率法
なお、主な耐用年数は建物については3～50年、工具器具備品については2～20年であります。
(2) 無形固定資産
定額法
但し、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法、ソフトウェア(市場販売目的分)については、販売可能有効期間(主に3年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
① 量産準備のために特別に支出した開発費用
販売可能有効期間(3年)に基づく定額法
② その他
均等償却2015/06/24 13:20

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

		(単位:千円)
	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物	10,449	-
その他(有形固定資産)	5,284	3,566

2015/06/24 13:20

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
平成19年4月1日以降に取得したものは主として定率法、それ以外については主として旧定率法によっております。なお、主な耐用年数は、建物は3～50年、その他は2～20年であります。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法により、市場販売目的のソフトウェアについては、販売可能有効期間(主に3年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
量産準備のために特別に支出した開発費用については、販売可能有効期間(3年)に基づく定額法によっており、それ以外は均等償却しております。2015/06/24 13:20