建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

4.帳簿価額のうち「無形固定資産」は、主にソフトウエアであり、所在地の特定できないものついては、「本社」に含めております。
5.建物の一部については、連結会社以外から賃借しており、年間賃借料は[ ]内に外書きしております。
6.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数については、[ ]内に当連結会計年度の平均人員を外数で記載しております。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
主として定率法
但し、LSI製造に用いるレチクルは、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物については3年～50年、工具、器具及び備品については2年～20年であります。
(2) 無形固定資産
定額法
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主に3年～5年)に基づく定額法、ソフトウエア(市場販売目的分)については、販売可能有効期間(主に3年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
量産準備のために特別に支出した開発費用については、販売可能有効期間(3年)に基づく定額法、その他については均等償却によっております。2019/06/21 15:11

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

		(単位:千円)
	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物	37,225	-
建設仮勘定	217,826	310,628

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

国内においては主として定率法。但し、LSI製造に用いるレチクルは、定額法によっております。また、海外においては主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物については3年～50年、その他については2年～20年であります。
② 無形固定資産

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

但し、LSI製造に用いるレチクルは、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物については3年～50年、工具、器具及び備品については2年～20年であります。
(2) 無形固定資産

2019/06/21 15:11

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
国内においては主として定率法。但し、LSI製造に用いるレチクルは、定額法によっております。また、海外においては主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物については3年～50年、その他については2年～20年であります。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。技術資産については事業活動における利用可能期間(3年～7年)による定額法、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主に3年～5年)に基づく定額法、市場販売目的のソフトウエアについては販売可能有効期間(主に3年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
量産準備のために特別に支出した開発費用については、販売可能有効期間(3年)に基づく定額法によっており、それ以外は均等償却しております。2019/06/21 15:11