日本電子材料（6855）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 9000万
2010年9月30日: -800万
2010年12月31日: 2億8000万
2011年3月31日 -57.86%: 1億1800万
2011年6月30日: -1億6200万
2011年9月30日 -26.54%: -2億500万
2011年12月31日 -41.46%: -2億9000万
2012年3月31日: -1億6500万
2012年6月30日: 2億7400万
2012年9月30日 -73.72%: 7200万
2012年12月31日 -37.5%: 4500万
2013年3月31日 +324.44%: 1億9100万
2013年6月30日 +18.32%: 2億2600万
2013年9月30日 +24.34%: 2億8100万
2013年12月31日 -28.11%: 2億200万
2014年3月31日 +190.1%: 5億8600万
2014年6月30日 -86.35%: 8000万
2014年9月30日 +77.5%: 1億4200万
2014年12月31日 +352.82%: 6億4300万
2015年3月31日 +60.65%: 10億3300万
2015年6月30日 -68.83%: 3億2200万
2015年9月30日 +93.48%: 6億2300万
2015年12月31日 -17.66%: 5億1300万
2016年3月31日 -45.22%: 2億8100万
2016年6月30日: -3億4000万
2016年9月30日 -39.41%: -4億7400万
2016年12月31日: -4億4600万
2017年3月31日: -9800万
2017年6月30日: -5500万
2017年9月30日 -45.45%: -8000万
2017年12月31日: 1億6600万
2018年3月31日 +62.65%: 2億7000万
2018年6月30日 +38.89%: 3億7500万
2018年9月30日 +67.73%: 6億2900万
2018年12月31日 +49.44%: 9億4000万
2019年3月31日 -29.36%: 6億6400万
2019年6月30日 -71.54%: 1億8900万
2019年9月30日 +55.03%: 2億9300万
2019年12月31日 +134.13%: 6億8600万
2020年3月31日 +52.92%: 10億4900万
2020年6月30日 -45.28%: 5億7400万
2020年9月30日 +42.33%: 8億1700万
2020年12月31日 +57.53%: 12億8700万
2021年3月31日 +54.47%: 19億8800万
2021年6月30日 -51.36%: 9億6700万
2021年9月30日 +138.37%: 23億500万
2021年12月31日 +37.01%: 31億5800万
2022年3月31日 +29.29%: 40億8300万
2022年6月30日 -83.17%: 6億8700万
2022年9月30日 +129.26%: 15億7500万
2022年12月31日 +49.02%: 23億4700万
2023年3月31日 +24.5%: 29億2200万
2023年6月30日 -90.01%: 2億9200万
2023年9月30日 +42.81%: 4億1700万
2023年12月31日 -7.67%: 3億8500万
2024年3月31日 +133.77%: 9億
2024年6月30日 +22%: 10億9800万
2024年9月30日 +69.76%: 18億6400万
2024年12月31日 +12.5%: 20億9700万
2025年3月31日 +84.41%: 38億6700万
2025年6月30日 -83.53%: 6億3700万
2025年9月30日 +128.26%: 14億5400万
2025年12月31日 +127.44%: 33億700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 12:45
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っておりますが、これによる連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用されておりますが、これによる前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 12:45